訪問看護で買い物同行はできる？自立支援・主治医の指示・計画

訪問看護の現場で、「利用者様の買い物に同行してほしい」といった要望を受けることがあります。身体的な制約がある方にとって、買い物は日常生活の重要な一部である反面、訪問看護や訪問リハビリの範囲内で買い物同行が可能なのか疑問に思う看護師も少なくありません。この記事では、訪問看護における買い物同行の可否や注意点、必要な主治医の指示やケアプランとの関係について詳しく解説します。

訪問看護師として、利用者の自立支援をどう支えるかは大きなテーマです。買い物同行がただの付き添いに終わらず、計画的なリハビリや生活支援として機能するために知っておくべきポイントを押さえましょう。

訪問看護で買い物同行は可能か？

結論から言うと、訪問看護や訪問リハビリで利用者の買い物に同行することは可能です。ただし、それは必ず主治医の指示があり、利用者の自立支援という観点で必要性が明確になっている場合に限られます。つまり、単に「買い物の付き添い」として漫然と行うことはできません。

訪問看護は医療保険や介護保険のサービスの一環であり、目的は利用者の健康維持や生活機能の向上、自立支援です。買い物同行がこれらの目的に合致している必要があります。たとえば、歩行訓練の一環として買い物に同行したり、認知機能の維持のために買い物リストを作成してそれに沿って行動したりといった計画的なアプローチが求められます。

主治医の指示が不可欠な理由

訪問看護は主治医の指示に基づいて実施される医療行為です。

そのため、買い物同行の必要性や具体的な方法についても、主治医が明確に指示しなければなりません。例えば、「日常生活動作訓練の一環として買い物同行を行う」「転倒リスク評価のため、安全な外出の訓練を実施する」といった具体的な内容が指示書に記載されることが望ましいです。

主治医の指示がない場合には、訪問看護師が独断で買い物同行を行うことはできません。これにより医療行為の適正化と利用者の安全確保が図られます。

自立支援の観点での買い物同行の意義

利用者が自宅から外出して買い物をすることは、日常生活における重要な活動であり、自立支援の中でも大きな役割を持ちます。買い物同行は単なる「付き添い」ではなく、歩行能力や認知機能、対人コミュニケーション能力の維持・向上を目指す訓練として位置づけることができます。

例えば、訪問リハビリテーションでの歩行やバランス訓練の延長として、利用者が実際に自分で商品を選び、レジで支払いをする過程をサポートすることは、生活機能全般の回復に寄与します。看護師としても、「ただの付き添い」ではなく、明確な目標と理由を持って介入できることが重要で、期間を限定して目標を達成したら訪問看護・訪問リハビリの関わりなしで自立していくという関係性が本来あるべき形であり、やりがいや達成感につながる場合も多いでしょう。看護という医療の一環として保険適用で提供しているため、日常的に買い物の付き添い役になっているというのは不適切という考えが一般的です。

計画的な実施が必要な理由とケアプラン・看護計画の重要性

買い物同行を含む訪問看護の活動は、利用者のケアプランや訪問看護計画に具体的に記載されていることが必要です。ケアマネジャーが作成するケアプランに、利用目的・目標・実施期間・頻度などが明示されていなければなりません。

看護師も訪問看護計画の中で、買い物同行の内容や得られる効果、注意点を記録し、計画的に実施する責任があります。これにより漫然とした付き添いにならず、利用者の状態や目標に合わせた適切なサービス提供が可能になりますし、サービスの質も担保されます。

私自身、介護施設から訪問看護に移ったばかりのころ、利用者の買い物同行を依頼されることがありましたが、「ただの付き添い」ではなく「何をどう訓練するか」を明確に計画することで、業務にやりがいを感じられた経験があります。

訪問看護事業所としては、なるべく利用者に長く提供し続けて売り上げにつなげたいので、卒業なんてさせないでずっと何かしらの理由を見つけて介入し続けて欲しいという会社の意向がありましたが、正直それは気持ちが萎えますね。

自治体ごとの解釈の違いと対応のポイント

訪問看護のサービス内容は基本的に法律や制度で定められていますが、自治体ごとに運用や解釈に差がある場合があります。そのため、買い物同行が訪問看護の範囲として認められるかどうかについても、自治体の指導・監督方針に左右されることがあります。

訪問看護師としては、現場の声として「これまでは同行できていたが自治体の指導が厳しくなった」「逆に柔軟に認められるようになった」というケースも聞きます。こうした背景から、具体的な事例や疑問がある場合は、所属する訪問看護ステーションの管理者やケアマネジャーと相談し、必要に応じて自治体に直接問い合わせることをお勧めします。

このように、法律や基準を踏まえつつ、地域の特性や指導に対応することが訪問看護師には求められています。

まとめ：訪問看護における買い物同行は計画性と医師指示が鍵

訪問看護や訪問リハビリで利用者の買い物同行は可能ですが、主治医の明確な指示があり、利用者の自立支援を目的として計画的に行われることが必須です。単なる付き添いに終わらず、看護計画やケアプランに目標や期間が明示されているかを必ず確認しましょう。

また、自治体によって解釈や運用が異なるため、不安な場合は地域の行政窓口やケアマネジャーに問い合わせることが大切です。看護師としては、利用者の生活の質向上を支えるため、根拠ある計画のもとで積極的に買い物同行に関わる姿勢が求められます。

訪問看護の現場での難しさやもどかしさを感じることも多いですが、買い物同行のような活動を通じて利用者が笑顔になる瞬間は、看護師としてのやりがいを大きく実感できる瞬間です。皆さんもぜひ計画と指示をしっかり確認しながら、支援の幅を広げてみてください。